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| ブランスリー新聞／2015年6月号 |
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| 設立総会を開く。｢パン文化創造に役立ちたい｣ - 日本パン学会 | ||||||||||
最初に挨拶に立った、同学会会長で神戸学院大学名誉教授の合田清氏は「シニア世代の発案によってパン学会は誕生した。パンの製造や経営に関わるプロの目からだけではなく、消費者の目線を加えた新たな学際的な研究を進め、パン文化の創造に役立ちたい」と話した。 次いで挨拶をした同学会顧問の理論経済学や国際法が専門の大学学長らからは「多くの分野から研究者が集まっており、多方面からのアプローチが可能になった」との指摘があった。 また、元国立民族学博物館の館長で食文化研究家の石毛直道氏は「食は生活の基本であり、学問的にも幅広い分野を含む。パンを自然科学から見ると、小麦の研究という農学的な立場があり、パンを食べた後の消化吸収には人体生理学が関係してくる。多角的な研究の要素がある。学問領域を超えた論議が可能になることは、食文化を研究するものとしては嬉しい」と話した。 来賓として招かれた神戸市中央区長は、「パンの購入額などが全国１位の神戸は、パンを市民文化の一つと捉えている」と語るとともに、今年が神戸の大震災から20年であることを踏まえ、「改めて市民の命を守る非常食として、パンは見直されるべき」と述べた。 震災直後の命を支えたパン 全日本パン協同組合連合会会長の西川隆雄氏は、日本パン学会では副会長を務める。同氏は挨拶の中で、20年前の阪神淡路大震災に触れ、「会社のある加古川市はそれ程大きな揺れを感じなかった。テレビ報道を見ていると、神戸市の職員から電話が入った。食べるものがないので、何でもいいから欲しいという。早速、コッペパン１万個などを作り運んだ。社員は食事と風呂の時以外は働きづめだった。震災直後の３日間、市民の命をつないだのは、中小のベーカリーだったと自負している。私たちの現状には厳しいものがあるが、日本の食文化としてのパンを皆さんとともに発信していきたい」と話した。 ２０１１年に１世帯当たりの消費額をパンが米を上回った。先の東日本大震災のときもパンは非常食として注目を集めた。こうした点も踏まえた上で、パン文化の深化や製パン企業の発展などに貢献したいと願っている日本パン学会には、３月末現在で１００人近くの個人・法人会員が登録しているという。事業としては、隔月で学会ニュースを発行するほか、７月に神戸のパンをテーマにした市民講演会を、秋には各種イベントなどを予定している。３月時点での会員製パン企業は、イスズベーカリー（兵庫県）、オイシックス（東京）、岡野食品（兵庫県）、サ・マーシュ（兵庫県）など７社。 | ||||||||||
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