記事の閲覧
| <<戻る | 写真をクリックすると拡大写真が見られます。 |
| ブランスリー新聞／2010年11月号 |
2023年11月18日から、発行から１年を経過した記事は、会員の方以外にも全文が公開される仕様になりました。
| ｢米粉ビジネスフェア｣東京ビッグサイトで初開催-日本穀物検定協会 | |||||||||||||
「米粉ビジネスフェア」は、財団法人日本穀物検定協会の主催。米粉市場は、昨年度より始まった新規需要米の支援措置でさらなる成長が期待されており、製粉機械や、米粉の麺やパン、米粉のミックス粉などの商品を扱う３２企業・団体が出展した。 来場者には、学生や大学の教授、一般消費者もおり、市場ではまだ目新しい米粉製品に関心を寄せていた。 主催の日本穀物検定協会は、検査済みの米粉について、安全性、製粉品質、成分特性などの６０項目がパソコンと携帯電話で 閲覧できる「米粉の安心システム」を紹介。来場者は、携帯電話を用い、ＱＲコードでアクセスできる手軽さを実感していた。 キュウーハン（東京・足立区、小川敬司社長）は輻射窯ガスオーブンを紹介。同製品は、米と相性がよいとされるガスの強い火力と、炭火の「遠火の強火」を再現するセラミック熱源が米粉パンのおいしさを引き出すのに適しているという。 みたけ食品工業（埼玉県戸田市、武内秀行社長）は、本社のある埼玉県で生産された契約栽培米を原料にした米粉製品を紹介。お好み焼き用、から揚げ用 など、用途別の製品が並んだ。「米粉パウダーパンケーキ用」（２００?、小売価格３００円）でパンケーキの実演も行った。 米粉はアレルギー対応食品としても注目されていることから同社製品は、地元埼玉県のスーパーの食品フロア内「食物アレルギー配慮コーナー」でも販売 されている。 山本製粉所（山形県天童市、山本丈実社長）は、旋回気流式微粉砕機「ＭＰ２‐３５０ＹＳ」を紹介。小型で低価格な上、米だけでなく大豆、そば、雑穀類なども粉砕でき、汎用性があることから、地域の加工組合などの団体に向く製品という。地域の特産物を利用して、地産地消にも役立てることができる。 さらに、米粉のパンケーキミックスや、レンジで調理できる米粉のカップケーキなども展示。これらは、山形大学が、同社の製粉機を使って開発した商品。現在は都内の山形県のアンテナショップなどで販売している。 また、同社は山形大学と共同でノングルテンのパンなど、米粉パンの開発を手掛けた。同展示会では、卵を入れて混ぜ、レンジで加熱してケーキが作れる「レンジで作る米粉のケーキ」 と、ホットケーキミックス粉の「お米と大豆の粉だけでおいしいホットケーキ」を紹介。両製品とも６年ほど前から発売しており、都内ではごはんミュージアム（銀座）、アンテナショップ（銀座）などで販売。「米粉製品は今後も、パンだけではなく、ケーキなど幅広く展開していきたい」（同社） 槇野産業（東京・葛飾区、槙野利光社長）は超小型乾式粉砕 機「ミクロ・パウダー『型式０１５』」（３９万８０００円）を紹介。約２０年前より販売の同製品は、大豆、蕎麦、小麦、緑茶、スパイスなどの製造に使用されてきた。「ここ３年前くらいからは、米粉用として購入する人が目立つので、別名『マイ（米）ミル』として販売している」（同社） 構造は石臼式となっており、「つぶす」と「切り刻む」の二つの作用に加え、水冷によって発熱を抑えるので、素材の風味を保持できる。小型で機械音も 小さいことから、料理教室の主催者など、個人のユーザーも多いという。 一方、「フードシステムソリューション２０１０」ではアレルギー対応の製品の展示が目立った。 設立して２年というフーズテクノ（埼玉県深谷市、伊藤弘社長）は、食物アレルギーとなる特定原材料を一切使用しない専用工場で、米粉を主原料とした製品を製造している。 アレルギーは、生後３カ月に発症してから小学生くらいになると大抵の子供が治るという。そのため、実数が分かりにくく、社会的にも具体的な措置がとられていなかったが、２年前に２５品目の特定原材料表示が義務付けられた。また、１０年前と比べると、アレルギーを持つ子供は２倍近くに増えているという。 「アレルギー対応の製品だけでの事業展開は厳しいが、必要とする消費者の方がいる限り、安心して食べてもらえる製品を提供していきたい」（同社） 日本ハム（東京都品川区、小林浩社長）は食物アレルギー対応のシリーズとして２００４年から「みんなの食卓」を展開し、ハムやソーセージを製造。２００７年には同シリーズの専用工場を山形県に設立。 パンに関しては、昨年冬に「みんなの食卓米粉パン」を発売し、今年夏には「米粉のパンケーキ」のメープル味とかぼちゃ味の２種類を発売した。パンと菓子については、インターネット販売がメインとなっており、購入した人から感謝の手紙をもらうなど、好評だという。 | |||||||||||||
2023年11月18日から、発行から１年を経過した記事は、会員の方以外にも全文が公開される仕様になりました。
